検査室総合マネジメントのすすめ

現在、日本の医療は国家財政再建の下に医療費抑制政策が継続され、医療保険は出来高払い制から定額支払い制へと支払を抑える方向にシフトされています。その影響で検体検査の領域では、検査実施料が段階的に抑えられ、収入の主体は判断料や管理料へ移り、その結果として検査の作業を行なう部門（検査室）は利益を生み出すProfit Centerから、利益を生まないCost Centerへの移行を余儀なくされています。
このような状況下では、病院経営者は当然のように、Cost Centerの人件費や設備更新などへの投資を控えるでしょう。実際、院内検体検査部門の有用性がきちんと議論されないまま、経営者主導でFMS導入やブランチ化が決定されるという例が多く見聞されます。

院内検体検査部門の必要性をアピールするためには、何はともあれ自分達の検査部門の「価値・実力」を把握することが必要なはずです。自分達の価値・実力を知らずに、アピールする内容や計画を検討策定しても経営者に対してインパクトのある立案や説明は難しいと思われます。
自分達の価値・実力を把握すること、それはすなわち、自分達検査部門の「客観的評価」を行なうことに他なりません。

検査部門の評価は、収入と支出のバランスでみる経済面評価と、検査部門の仕事の質や出力量、あるいは臨床側の満足度などの機能面評価の2つで行なうのが妥当であろうと思われます。この経済面評価、機能面評価を如何に客観的に行なうかが重要なポイントとなります。
今回、種々の検討と試行の結果、客観的な経済面評価は、検体検査部門の支出に着目した代表20項目平均コスト指数と、機能面評価は、品質管理、リスク管理上次世代検体検査室で要求されるであろう機能を中心に、相対評価できる機能面評価シートを用いることによって、実用的なレベルでの経済面・機能面の評価・分析が可能であるとの感触を得ました。

本資料では、今回我々が試みたこれら2面からの検査室評価の手法とその調査結果を解説します。また、自検査室の評価を本評価手法で試みていただくためのガイド資料としてもご覧いただけます。

「代表20項目平均コスト指数算出の手引き」